NPOとしての活動
NPOベースプラスとは
わたしたちベースプラスは、誰も仲間外れにならない社会を目指し、水泳（泳ぐ）をツールに子どもたちに自信をつけさせ自己肯定感の向上を図ることで、不登校支援、自殺抑止、子どもの健全な心身育成などの社会課題にアプローチをしているNPO法人です。
理事長
安田まりん
<趣味>
食べること、盆栽
<経歴>
埼玉栄高校
日本女子体育大学スポーツ心理学研究室
ジュニアオリンピック、全中、インターハイ、
インカレ、ジャパンオープン、国体、
日本選手権等出場。入賞多数。
<資格>
中学校第一種教員免許状保健体育
高等学校第一種教員免許状保健体育
日本水泳連盟基礎水泳指導員
華道（流派：桂古流）
ご挨拶
こんにちは、NPO法人ベースプラス理事長の安田まりんです。
私は3歳から18年間水泳をし、中学3年生で全国7位、高校1年生で日本選手権と国体に出場と、貴重な経験をさせていただきました。競技生活の中では長期間のスランプに陥り、毎日なぜ生きているのか分からず、朝がつらく自分の居場所を見失ってしまった期間がありました。”できない”が増えると自信が無くなること、居場所がなくなる辛さを身をもって経験しました。 NPO法人ベースプラスには集団になじめない、不登校、スイミングについて行けないなど様々な子どもたちが通っています。泳ぐことを通して学校に通えるようになった、入院回数が減ったなど、子どもたちが自立して行く姿をみて、あの時の自分と重なる想いがあります。”できる”が増えると自信がつき、自立のきっかけになります。水泳を通して自立支援と居場所づくりを行うNPO法人ベースプラスの活動は現在、ご支援をいただける賛同会員を募集しております。 ぜひ、ご一読いただけましたら幸いです。
なぜNPO団体が水泳？
・浮力で身体の負荷が軽減し老若男女問わず様々な方が生涯に渡り取り組めるスポーツのため
・水中で身体を動かすことにより、体力の向上や心身の健康につながるため
・泳げるようになるまでに沢山の小課題があり、成功体験を積み重ねることで自己肯定感の向上を図れるため
主な活動内容
・水泳個人レッスンの実施
・少人数水泳教室運営
・スイミングスクール運営
・公共施設、学校施設を利用したコミュニティ(水泳教室)の開拓、運営
・自己肯定感向上を図るオリジナル水泳教室プログラムの開発
支援対象者
・生きづらさを感じている子ども (集団になじめない、不登校、発達障がい、水への強いトラウマ、帰国子女 等)
・スイミングスクールに通いづらさを感じている子ども (貧困格差、高学年で水が怖い、他の習い事で多忙、なかなか上達しない 等)
メンバー
・指導歴３年以上ある方のみで構成
・主婦、OL、サラリーマン、大学生、現役スイミングコーチ、 スタッフ他 (コーチの割合 女性9割：男性１割）
活動資金
・水泳個人レッスン、スイミングスクール会員からの入会金 / 年会費
私たちが取り組む社会問題
不登校
“ 不登校者は過去最多の24万人越え、30人のクラスに1人の割合で不登校の子どもがいます ”
2021年度における小中学生の不登校数は24万4940人。前年度から4万8813人（24・9％）の大幅増となっています。
参照：文部科学省令和４年10月27日「令和3年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」
自殺
“ 急増する若者の自殺。「自分らしく生きること」の難しさ ”
日本の若者（15歳～34歳）の死亡原因第一位は自殺です。自己肯定感が低いと、自分に自信が持てず、人や自分を傷つけたり、うつや自殺、不登校にも繋がる恐れがあります。
参照：厚生労働省自殺対策推進室警察庁生活安全局生活安全企画「令和3年中における自殺の状況」
体力減少
“ コロナ禍による運動の減少、子どもの体力低下へ ”
令和元年に比べ、コロナ禍による運動時間の減少、スクリーンタイム（テレビ、スマートフォン）の増加、肥満である児童の増加などにより男女ともに体力が低下した。
参照：スポーツ庁「令和3年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査の結果（概要）について」
生活貧困
“ 子どもの７人に１人が貧困、教育格差に差がうまれています ”
平成31年に厚生労働省が発表した調査（外部リンク/PDF）によると、日本における子どもの貧困率は13.5パーセント（約280万人）と、子どもの7人に1人が貧困状態にある。子どもたちの間に、経済的要因とする教育格差、体験格差（習い事や旅行など）が広がっている。
参照：日本財団ジャーナル「虐待、いじめ、貧困——子どもを取り巻く社会課題。「こども家庭庁」発足で解決する？」
活動内容
水泳個人レッスン
埼玉県、東京都、神奈川県、千葉県、大阪府、兵庫県にて公共の市民(区民）プールにおいて一般利用に交じって1対１の個人レッスンの実施、年間321名からのお問合せ（月平均26名）があり、レッスン本数は月々100本以上になります。<実績＞500名以上のレッスンを実施、学校に行けるようになった、泳げるようになった、入院回数が減った、海や川で遊べるようになった、成功体験でついた自信をもとに他の分野でも活かせたなどの実績があります。
スイミングスクール運営
東京都江東区亀戸スポーツセンターにて地域在住の子どもたち対象に毎週火曜日開催。通常のスイミングスクールの約半額の月会費で実施。経済格差や学校の垣根無くみんなが参加できる居場所として約30名～50名が在籍中。<実績>30年以上（昭和63年設立）の歴史がある地域密着型スイミングスクールです。
少人数水泳教室運営
東京都北区十条の小学校隣接プールにて毎週水曜日（回数変動有り）開催。子ども最大5名対コーチ1名、練習時間は30分間で少人数水泳教室の実施<実績>集団が苦手でスイミングスクールに通いづらさを感じていた子どもが泳げるようになり水泳を初めて好きになった。自主的にお父さんと練習をするなど日常で楽しめるようになった。
開拓・運営・協力・支援
各施設の条件に沿って団体登録等を行い、プールのコースを予め貸切ることで、安定した練習場所の確保を行っています。その他、学校や関係者、各機関へ連携・協働の呼びかけを行い、練習に取り組める場所や連携・協働先の開拓をしています。<実績>東京都北区内在住の一般区民2名から賛同をいただき団体登録とコース確保をし水泳教室開催、東京都北区スポーツ推進課・東京都北区教育委員会より後援名義が承認され水泳イベントの実施等、東京都渋谷区に夏休みの中の子どもの居場所づくりとして水泳教室の開催（2023年度7月～8月開催）
オリジナル教育プログラムの開発
日本女子体育大学、体育心理学・スポーツ心理学が専門の佐々木万丈先生をアドバイザーとする水泳個人レッスン、少人数水泳教室のオリジナル指導プログラムの開発
実績
行政、企業、民間と横の繋がりをもち、地域社会が一体となって子どもたちの教育を行う活動をしています。
水泳授業サポート
埼玉県川越市立霞ヶ関西小学校（2020年6月～7月）
小学校1、2年生の体育の水泳授業をサポート。近くの川で小学校の生徒が川に流され、溺れて亡くなってしまった水難事故があり、校長先生の依頼にて実施
夏休み水泳教室
東京都世田谷区立多聞小学校（2022年8月31日）PTA主催イベント
小学校5、6年生15名参加 【水が怖いひと、泳げないひと集まれー！】に講師として参加、コロナ渦により、水泳の授業が行えず高学年の泳げない子が多く見られ、校長先生が不安に思ったことがきっかけ。当日は校長先生・教員の先生方もプールの中に入りサポート
後援イベント（東京都北区スポーツ推進課スポーツ推進係後援）
東京都北区パノラマプール十条台 東京都北区スポーツ推進課・東京都北区教育委員会後援イベント 2023年5月10日実施
経済格差に関わらず参加できるイベントとして、北区在住のスイミング経験がなく泳げない子どもを対象に参加料500円で少人数水泳教室を実施（コーチ1名に対して子ども4名まで、30分間の少人数水泳教室）
今後
・集団が苦手、不登校の子どもたち対象、自立支援のための水泳個人レッスン
対象者：不登校の子どもたち小学校1年生～6年生まで
・経済格差や家庭環境によりスイミングスクールに通えない、泳げない子どもたちが通える、泳ぎを習える水泳教室やイベントの開催
対象者：里子支援施設の子どもたち
・少年刑務所で生活をする未成年にむけて再犯防止プロジェクト
内容：水に触れ、泳ぐことや全身を動かすことを通して心と身体の健全な育成を図る
対象者：少年刑務所で生活をする方（12歳～16歳※数名）
・高齢者にむけた楽々水泳教室または水泳個人レッスン
※場所や内容詳細は未定、ニーズがあれば相談の上柔軟に対応
・学校や学童と連携した水泳授業のサポートやプール施設の有効活用
※場所や内容詳細は未定、ニーズがあれば相談の上柔軟に対応
・放課後の居場所づくり支援、放課後学童（宿題、おやつ提供、水泳）
・フリースクールと連携した活動
など
ご支援・ご寄付
ＮＰＯ法人ベースプラスの側面から
練習場所は市(区)民プールで行いますが、コースを貸切る必要があり、現在、プール(コース貸し切り)利用料はレッスンや練習の受講者、参加者からの会費や活動収入資金からあてています。また、様々な境遇や環境の子どもたちが参加できるように料金設定を行っており、活動収入のみでは、運営資金、広報活動、研修費、人材確保、人件費、事業拡大に充てられる資金が少ない状況です。イベントや学校派遣も派遣料がかぎられており、奉仕や赤字で行うことがあり継続した支援や活動が行えない状況にあります。
皆さまへ
経済格差・家庭環境により教育の機会が少ない子どもへの支援、水泳道具の購入、支援を必要とする方たちへの活動周知、安定した居場所づくりの確保、イベント開催、活動の拡大、人件費、運営費に必要な経費にあてさせていただきます。一口1,000円から受け付けております。未来ある子どもたちを一緒になって支えてくださるサポーターを募集中です。
法人の皆さまへ
NPO法人ベースプラスでは、法人さまからのご寄付も一口100,000円から受け付けております。法人サポーターになると、企業名（個人名）、ロゴをベースプラスのホームページに掲載をさせて頂きます。また、月に1回ベースプラスの活動報告をEメールにて配信をさせていただきます。