NPOとしての活動
NPOベースプラスとは
わたしたちベースプラスは、誰も仲間外れにならない社会を目指し、水泳(泳ぐ)をツールに子どもたちに自信をつけさせ自己肯定感の向上を図ることで、不登校支援、自殺抑止、子どもの健全な心身育成などの社会課題にアプローチをしているNPO法人です。

理事長
安田まりん
<趣味>
食べること、盆栽
<経歴>
埼玉栄高校
日本女子体育大学スポーツ心理学研究室
ジュニアオリンピック、全中、インターハイ、
インカレ、ジャパンオープン、国体、
日本選手権等出場。入賞多数。
<資格>
中学校第一種教員免許状保健体育
高等学校第一種教員免許状保健体育
日本水泳連盟基礎水泳指導員
華道(流派:桂古流)
ご挨拶
こんにちは、NPO法人ベースプラス理事長の安田まりんです。
私は3歳から18年間水泳をし、中学3年生で全国7位、高校1年生で日本選手権と国体に出場と、貴重な経験をさせていただきました。競技生活の中では長期間のスランプに陥り、毎日なぜ生きているのか分からず、朝がつらく自分の居場所を見失ってしまった期間がありました。”できない”が増えると自信が無くなること、居場所がなくなる辛さを身をもって経験しました。 NPO法人ベースプラスには集団になじめない、不登校、スイミングについて行けないなど様々な子どもたちが通っています。泳ぐことを通して学校に通えるようになった、入院回数が減ったなど、子どもたちが自立して行く姿をみて、あの時の自分と重なる想いがあります。”できる”が増えると自信がつき、自立のきっかけになります。水泳を通して自立支援と居場所づくりを行うNPO法人ベースプラスの活動は現在、ご支援をいただける賛同会員を募集しております。 ぜひ、ご一読いただけましたら幸いです。
なぜNPO団体が水泳?
・浮力で身体の負荷が軽減し老若男女問わず様々な方が生涯に渡り取り組めるスポーツのため
・水中で身体を動かすことにより、体力の向上や心身の健康につながるため
・泳げるようになるまでに沢山の小課題があり、成功体験を積み重ねることで自己肯定感の向上を図れるため
主な活動内容
・水泳個人レッスンの実施
・少人数水泳教室運営
・スイミングスクール運営
・公共施設、学校施設を利用したコミュニティ(水泳教室)の開拓、運営
・自己肯定感向上を図るオリジナル水泳教室プログラムの開発
支援対象者
・生きづらさを感じている子ども (集団になじめない、不登校、発達障がい、水への強いトラウマ、帰国子女 等)
・スイミングスクールに通いづらさを感じている子ども (貧困格差、高学年で水が怖い、他の習い事で多忙、なかなか上達しない 等)
メンバー

・指導歴3年以上ある方のみで構成
・主婦、OL、サラリーマン、大学生、現役スイミングコーチ、 スタッフ他 (コーチの割合 女性9割:男性1割)
活動資金
・水泳個人レッスン、スイミングスクール会員からの入会金 / 年会費
私たちが取り組む社会問題
不登 校

“ 不登校者は過去最多の24万人越え、30人のクラスに1人の割合で不登校の子どもがいます ”
2021年度における小中学生の不登校数は24万4940人。 前年度から4万8813人(24・9%)の大幅増となっています。
参照:文部科学省令和4年10月27日「令和3年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」
自殺

“ 急増する若者の自殺。「自分らしく生きること」の難しさ ”
日本の若者(15歳~34歳)の死亡原因第一位は自殺です。自己肯定感が低いと、自分に自信が持てず、人や自分を傷つけたり、うつや自殺、不登校にも繋がる恐れがあります。
参照:厚生労働省自殺対策推進室警察庁生活安全局生活安全企画「令和3年中における自殺の状況」
体力減少

“ コロナ禍による運動の減少、子どもの体力低下へ ”
令和元年に比べ、コロナ禍による運動時間の減少、スクリーンタイム(テレビ、スマートフォン)の増加、肥満である児童の増加などにより男女ともに体力が低下した。
参照:スポーツ庁「令和3年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査の結果(概要)について」
生活貧困
